「石の上にも3年」はマック・ジョブにも言えるのか? – 実際の給与データとともに考察

キャリア・スキル

こんにちは。飯田隆太です。

 

 最近、転職の相談を受けることが増えています。その方は新卒で入社した企業でひとまず続けるべきか、すぐに転職するべきか迷っているとのことでした。

 会社の先輩に相談した際には、「とりあえず3年頑張ってみよう」と言われているとのことです。

たしかに、仕事でなにかを身につけるには、2~3年は必要です。しかし、時にはすぐにでも転職したほうが良いケースもあります。それは、その仕事や業界の先行きが悪かったり、その仕事を続けても自分の市場価値が上がらない場合。または、同じ仕事をしているのに同業他社のほうが給与が高い場合です。

 それでは、以下から実際の給与データを見ながらこの点を考えていきましょう。

 

石の上にも3年という言葉

 

「石の上にも3年というし、もう少し頑張ってみないか」

 

「転職するとしても、3年は今の仕事を続けるべきだよ」

 

 先人たちの教訓であるこれらの言葉は軽視するべきではありません。

 

 しかしながら、これらの言葉は、ブラック企業や先行きが良くない企業が単に離職者を出したくないがために使われることも往々にしてあります。

 

 企業は人材紹介会社に、採用者の年収の3割、業界によっては5割程度の報酬を支払っています。また、研修、OJTにかかる費用なども大きいのですぐに辞められてしまうと困るのです。

 

 3年以内に離職する人の割合は大体3割程度と常に一定の割合が存在します。

 

 

大学卒の3年以内離職率の推移

出所:厚生労働省、「新規学卒者の離職状況」より

 

 現場の管理者からすれば、離職者を出すと、現場のオペレーションへの支障、士気の低下、管理職としての評価が下がるなどがあるので辞めさせないように説得をします。その際によく使われる常套句が「石の上にも3年」ということばです。

マクドナルドの仕事を3年やって成長するか?

 しかしながら、「石の上にも3年」ということばを真に受けて良いかは、現在の仕事と業界の先行きによります。また、その仕事を続けて身につくスキルはなにか、という点も考えるべきでしょう。

 

わかりやすい例でいえば、マクドナルドの仕事に対しても「石の上にも3年」と言えるでしょうか。

 マックシェイクや100円のコーヒーを早く提供できたりしても、個々人の市場価値はほとんど変化しません。

 以下は、正規・非正規の仕事の区分で見た、賞与を除いた給与カーブです。市場価値が低い仕事はどんなに長い期間続けても給与が上昇しないことがわかります。このような状況では「石の上にも3年」とは言えないでしょう。

 

年齢別給与カーブ(雇用形態別)

(出所: 厚生労働省、「平成30年賃金構造基本統計調査」より作成。上記給与には、時間外勤務、家族、通勤、住宅など諸々の手当が含まれる。賞与は含まない。)

 

 また次のグラフは、企業規模別に見た、給与カーブです。給与は属する企業の規模によって大きく変わります。同業他社と同じ仕事をしているのに、もらえる給与が少ないという場合があります。そうであれば、他社へ転職して自分の給与カーブを早めにアップデートするのが合理的でしょう。

 

年齢別給与カーブ(企業規模別)

出所: 厚生労働省、「平成30年賃金構造基本統計調査」より作成。上記給与には、時間外勤務、家族、通勤、住宅など諸々の手当が含まれる。賞与は含まない。

 

転職するなら早いほうが良い

 既に見たように、「石の上にも3年」という言葉を言われたとしても熟慮が必要です。

 そして、もし転職をするのであれば、早いに越したことはないでしょう。

 

 なぜなら、市場価値が低い仕事を行っている間にも、あなたの人生の時間は確実に減っています。また、他の業界・職種に転職できる可能性も刻一刻と減ります。

 

 以前の記事でも紹介しましたが、サラリーマンのキャリアは、一日のうちの8時間を、職務経歴に書ける時間に使えるかどうかで決まります。

 

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キャリアは自分でつくるもの

 外資のコンサルティング・ファームに行くと、「キャリアは自分自身でつくるものだ」という考えを初期の研修で教わります。実際に、ファームにいる人々は、キャリアに対して会社が責任を持ってくれることを期待していません。

 

 そもそも企業の寿命が、人間の寿命よりも短いにもかかわらず、自分のキャリアの責任を企業にゆだねてしまう、という考え自体が時代錯誤だといえます。

 

 日々、自分は何ができる人なのか、どういう人になりたいのか、自問自答しながら、一人ひとりが自分自身でキャリアをつくっていく時代だと思います。

 紹介したデータなども含めて、様々なデータを見て自分の仕事の将来性を思案したり、会社の上の世代がどのくらいもらっているのか調べたりしながら、会社に判断を任せるのではなく、自分自身で自分のキャリアをつくっていくべきでしょう。

 

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