こんにちは。堤 国之助(twitter：kuninosuke1)です。
2020年2月24週は新型コロナウイルスの感染拡大により、世界の株式市場が揺るがされました。ダウ工業株30種平均の下落率は12%に達して、週間の下げ幅は過去最大で、下落率もリーマン・ショック直後の2018年10月以来の大きさです。今回は足元の状況、今後の見通しを分析していきます。
世界同時株安の発生
2/24週はダウ平均を構成する30銘柄が全て下落し、アップルなどGAFA4社の時価総額だけで約4,300億ドル（約46兆円）減少しました。「恐怖指数」と呼ばれ投資家心理を図る米VIX指数も2.3倍に急上昇し、40を突破しました。この上昇の勢いはリーマン・ショックを上回り、新型コロナウイルスへの警戒感の強さを表しています。日経平均も28日時点で2万1,142円まで下げ、週間下落率は10%と2016年2月以来の大きさとなりました。
過去データとの比較
米市場は本格的な調整局面に入りつつあると考えています。短期では下げの勢いが強まっており、下値の目途は見えません。新型コロナウイルスの感染拡大に収束の兆しはまだなく、FRBが3月に利下げをしても、心理改善にはつながりにくいでしょう。
過去のデータを見ると、米株式相場の調整局面では直近の高値から下落率は平均で約14％となっており、急落前の水準を回復するのに4か月程度を要しています。
今回の新型コロナの感染拡大の不透明感が長期に及ぶ可能性に加え、米主要企業が業績の不透明感を示し始めたことも踏まえると、過去の平均的な下落程度では済まないでしょう。向こう数か月は下値を探る展開が続くと思われます。
FRBの利下げ効果も限定的か
市場ではFRBや世界の中央銀行が利下げに動くとの観測が強まっています。金融緩和は資金調達など供給面の支えとなりますが、新型コロナウイルスで冷え込む需給面を押し上げるのは難しいです。ヒトやモノの移動、消費者心理は、感染の拡大が続く限り回復しにくいです。するといよいよ実体経済が悪化するシナリオが考えられます。
投資家の姿勢と対応方針
当ブログでは、人口増加に伴い消費・経済が拡大するアメリカを中心とした世界全体に、ドルコスト平均法と福利の効果を最大限に活かすべく、長期で投資することを推奨しています。上述の通り、まだまだ株価下落が続く可能性は決して低くありませんが、このような局面でこそ、株の買い増しを一考してよいと考えています。
具体的な投資方法はこちらの記事を参照してください。（https://biz-training.com/2019/08/05/strategy_with_stock_price_falling/）自分にとっての売買ルールを決め、ルールに通りに着実に投資することは、資産形成の大きな力になります。
以上、コロナショックによる急落連鎖の分析と対策になります。ご愛読いただき、ありがとうございました
コメント