コロナ相場における乱高下の原因と長期投資法

マクロ動向・指標考察

こんにちは。堤 国之助(twitter:kuninosuke1)です。

 

 当サイトでは指数連動ETFや配当性向の高い個別株の長期積立てを推奨しています。短期的な株価の上下に右往左往せず、長期間での株高、配当の恩恵を受けることで再現性の高い投資を広めていきたいためです。しかし、足元のコロナ相場は上昇・下落が激しく、個人投資家にとって売買タイミングが難しいと思われます。そのため、今回は相場が激しい原因と、長期の投資方法についてご紹介していきます。

相場の激しい乱高下の原因は、ヘッジファンドの解散

 足元の相場は非常に激しい乱高下を繰り返しています。ファンダメンタルズ(経済の基礎的条件)に関係ない株価の動きで、頭を悩ませている個人投資家も多いでしょう。この相場の原因の一つが、ヘッジファンドの取引です。

 ヘッジファンドは通常、富裕層や年金基金向けにファンドを設定して運用しています。その中で今回のコロナショックにより、運用成績が急激に悪化したヘッジファンドも少なくありません。するとファンドの解散を決定するヘッジファンドが出てきます。ファンドの解散には、持ち越している買い越し・売り越しを解消する必要があります。そのため市況や情勢に関係なく、ファンドの都合で少なくない売買代金の売り買いが発生します。これが株価の乱高下の要因となっています。

 東証株価指数(TOPIX)コア30に採用されている大型銘柄を見ると、3/13から4/3の期間に、みずほFGは4.1%高になる一方、同じメガバンクである三井住友FGは3.6%安となっています。ヘッジファンドが解約の申込に直面し、買い持ち銘柄を売る一方で売り持ち銘柄を買い戻したためと分析できます。

 

個人投資家の長期投資方法

 ヘッジファンドの動きがあらかじめ予測できないことから、現状の短期売買は、不慣れな方には高リスクといえます。しかし、長期投資家にとっては久々の好機といえるでしょう。日経平均が2万円をこえ、ニューヨーク・ダウが2万9千ドルでは指をくわえて眺めているしかなかった有望銘柄を、割安に買うチャンスだからです。コロナショックがリーマン・ショック並みならば、日経平均が直近最高値を61.4%下回る9,376円まで下がる可能性があることを視野に入れつつ、減配の可能性が小さい銘柄を購入することは、中長期的な資産効率の向上につながります。

 今後の減配の恐れを度外視して集計すれば、東証一部銘柄の内、3月末時点で配当利回りが6%以上の銘柄が90銘柄存在します。リーマン・ショックや東日本大震災など過去の経済危機を振り返ると、経営基盤が脆弱な企業は市場の片隅に追いやられました。困難を乗り越える力があるのは、真に強い企業だけです。個人投資家は日ごろの研究の成果を活かして。改めて企業を見極めるチャンスが到来したと言えるでしょう。

 

具体的な投資方法

 ただし、割安感があっても一度に買いに走るのは考えものです。「最安値だ」と思っても、まだまだ下がる可能性は常に存在します。現状のコロナ相場は、①投資先の企業がどんな損失を抱えるか予測しにくい。②ヘッジファンドの解約などで株価が想定外の方向に動くことがある。という2つの大きなリスクが存在します。

 ですので、あらかじめ研究していた銘柄が予想外に割安になったと感じたら、複数回に分けて慎重に買いを入れることをオススメします。この際の投資金額については『下げ相場時の「買い下がり投資法」のススメ』に記載しておりますので、こちらも一読いただけると参考になるかと思います。

                

 以上、コロナ相場における乱高下の原因と長期投資法をご紹介しました。ご愛読いただき、ありがとうございました。

 

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